パターン①

純粋に内容が高度。

難解で知識を要する。

  • 自然科学・工学
  • 半導体
  • ソフトウェア
  • 先端テクノロジー
  • 専門技術者向け
  • アカデミア
  • 研究開発者マーケット
  • 国際/業界規格対応
  • etc...

内容が高度な場合起こりがちなこと

教科書どおりの
マーケティングに
取り組んで頭打ちに。

濃いリードが増えない
アポ率が低下し疲弊。

商談できても
受注しない。

ぼやっとした商談が多い。
たまに売れるが
顧客の知識レベルに依存している。

先端すぎて
既存の市場がない。

探している人がいない
つまり顕在ニーズがゼロの場合も。
待っていても誰も来ない。

純粋に内容が高度なお客様の場合、
ターゲットユーザは
2つに分けて考えます。

それを念頭にマーケティング営業
設計する必要があります。

パターン 1

ターゲットユーザは
その分野に詳しい専門家。
欲しいのはモノ。

ウェブサイトに必要なこと

ニーズ顕在化ユーザとの接点と
自分で判断するために十分な情報。

パターン 2

ターゲットユーザは
その分野に詳しくない。
欲しいのは問題解決。

ウェブサイトに必要なこと

気づきを与える接点と
自信を与える
わかりやすい解説。

営業に必要なこと

最終確認としての説明と
受発注の窓口機能。

「販売を不要にする」
コトラー教授の言う
マーケティング

営業に必要なこと

「ぼやっと」を「明確」にし
課題解決と購買を
助けること。

付加価値を最大化し、
買わない理由を無くし
購買を支援する
ソリューション営業

上記は、基本です。
ですが現実世界はもっとややこしい。

1つの売り物に
両方の性質があるケース

ある顧客は詳しい専門家レベル、
また別の顧客は全く知らない門外漢。
ではWebではどうする?

営業とマーケティングの
方向性(経営レベル)

営業の役割を分割し小さくするのか
営業の付加価値を最大化するのか。
企業文化・思想・価値観と戦略。

社内のメンバー構成

営業スタイルと施策が合わない。
浅いリードが増えても対応できない。
ベテランは少数、又は逆。

とてもつよい
競合がいる

コンペになれば勝てなくもないが
業界のデファクトスタンダード。
どう切り崩す?

ターゲットが限られるが
門前払い

「"ここ"と"ここ"に入れば勝ち」
だけど正面から行っても門前払い。
なんとかプルでこじ開けたい。

現実世界は多面的。
だから手綱を手放さない。

高度な内容で難解なビジネスでは、往々にして市場が限られていたり、
または逆にターゲットの種類がバラバラで、絞って刺すことが難しかったりします。

結局ビジネスを伸ばし最大化していくには、
マーケット、ユーザ、売り物、技術、そして御社とその営業に対する高い解像度の元、
問題に突き当たりながら都度、戦略的に取り組み続ける必要があります。

一緒に考えたい。だから、わかっていたい。

現実の問題に対し、「それは御社が考えることです」という突き放しをしたくないのです。

何年もお仕事を継続しているお客様の中には、1社につき累積3,000時間を超える分野学習をしているお客様が複数社あります。

専門的な分野の場合、わからないことがやはり多い。
カタログに載っている一言の意味がわからない。
その言葉を調べると、また3つぐらいわからないことが出てくる。

Webでの情報は限られる。専門書籍を集め体系的に理解する。最新の論文を読み解く。国や業界としてはどうか、海外ではどうか。

それを延々と続けていると、産業界の様々な情報が洪水のように集まり、つながり、多面的な理解を形成していきます。
あるときはテクノロジー、あるときはその技術の未来のビジネス像。業界の課題、個別の課題。顧客製品の営業のアイディア。

モジュールのマーケティングをしていると、別のお客様で同等の技術を使ったOEM製品のマーケティングプロジェクトに出会ったり、
まったく異なる分野のビジネスで、同じターゲットに届けようとしていたり。
日々「産業界は繋がっている」と実感します。

マーケティング対象として実績がある、専門性の高いもの(一例)

半導体製造装置、各種検査器、各種センサー、モジュール、FA・ロボット構成要素、研究用機器、工場・プラント立ち上げ、場内物流システム、自律ロボット、無線関連技術機器(RFID、5G/LTE、Wi-Fi、NFC等)、セキュリティ(ハード/ソフト/IoT)、油圧機器、各種加工機、各種測定器、化学分析機器、ソフトウェア、高級建材、高機能建材、建築設計、中央省庁 ほか生産財及び先端技術製品多数

※顧客獲得・利用者増を目的としたコンサルティング及び改善サービスを弊社が主体者として実施したもののみ。
 上記の大部分はスポットではなく年単位の継続支援を行なっています。省庁以外は直接のお取引です。